平凡なサラリーマンのアーリーリタイア計画

平凡な共働きサラリーマンが40代でのアーリーリタイアを目指し、投資や節約に奮闘する内容を記事にしていきます

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宝くじの還元率は?(株より儲かるのか?)

宝くじで一攫千金を夢見ている方もいると思います。

今回は「宝くじの還元率」にスポットを当てた記事にしたいと思います。

また、その他ギャンブルや株式投資の還元率とも比較していきます。

 

「宝くじの還元率は?」

宝くじの還元率(期待リターン)はおよそ47%と言われています。

宝くじを10,000円分購入した場合、平均して手元に戻ってくるのは 4,700円程度となる還元率です。

これを「予想より高い」と思うか「予想より低い」と思うかは読者次第ですが、「宝くじで儲けてやろう!」という考えが非常に甘い考えであるコトはご理解頂けるはずです。

 

また実際には、高額当選者の元に多くのお金が集まるコトになりますので、高額当選者以外の実際の還元率はもっと低くなります(当然ですが)

 

「当選者に配られなかったお金はどうなるのか?」

なお、当選者に配られなかったお金の多く(全体の約40%)は、全国に配られ公共事業や慈善事業に使われます。

 

宝くじを購入している方たちのおかげで公共施設が整備され、慈善事業が進められます。

宝くじを購入しない人たちからすると非常にありがたい話です。

これからも引き続き宝くじを買って頂けると助かります。 

 

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「宝くじで一等が当たる確率は」

宝くじで一等が当たる確率は「サイコロで10回連続同じ目が出る確率」と同じです。

何回かチャレンジすれば当たりそうですが、数値にすると「1,000万分の1」の確率です。

「1,000万分の1」を他の例で例えると、交通事故で450回死亡する確率と同程度のようです。

あまり想像できませんね。

 

ただし、これは1枚だけ宝くじを買った場合の確率なので、複数枚買えば確率は上がります。

例えば、宝くじを10万枚(3,000万円分)買えば「1等当選確率が1%」になります。

「1%」であれば、100回チャレンジ(30億円分)すれば、一度くらいは1等が当選する確率ですので、ぐっと現実的な確率になりました。

 

…どの程度かお分かりいただけたでしょうか。

 

「その他ギャンブルとの比較」

世の中には宝くじ以外にも色々なギャンブルがあるので、還元率順に並べてみます。

・海外カジノ 97%

・パチンコ  80%

・競馬    75%

・宝くじ   47%

(全ておおよその数値です)

 

ギャンブルの中でもクリーンなイメージの強い「宝くじ」ですが「還元率」で比較すると、圧倒的ブラック感を見せてくれます。

個人的には「パチンコ」や「競馬」あたりは、ザ・ギャンブルというイメージで、もっと低い還元率であって欲しいところでしたが、現実には上記の通りです。

 

宝くじで一発当ててやろう考えるくらいであれば、カジノでギャンブルをした方がマシだというコトです。

 

またパチンコのように、投入金額や大当たりによるリターン額が少額にしかならないギャンブルの場合、続ければ続けるほど還元率80%の実績に近づくこととなりますので、宝くじのように「いつかは一発逆転」すら狙えません。

 

「宝くじのメリット」

上記の通り「宝くじは大きく負けるギャンブル」です。

しかし「大きく負けるギャンブル」ということを理解しつつも、以下のような考え方で宝くじを購入する分には全く問題ないと思います。

(決して「儲けよう」との考えで購入しないでください)

 

・夢を見るために宝くじを買う

宝くじが当たることを夢見て、それ自体を楽しむのは宝くじの楽しみ方の一つです。

当たる可能性は0ではありませんし、未来に希望を持って生きているコトは素晴らしいことです。

(ひょしおんぬのイメージでは多くの方がこの考えで購入されています)

 

・募金感覚で宝くじを買う

宝くじの購入費用の多く(約40%)は、公共事業や慈善事業に使われます。

それを理解して、募金感覚で宝くじを買っているのであれば、素晴らしいコトだと思います。 

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株式投資の期待リターンは?」

次に「株式投資もギャンブルだろう」という方もいると思うので、少々補足します。

 

本ブログでは「全世界株式分散投資の期待リターンは年利5%」としています。

これは未来予想をして算出した値ではなく、過去100年以上のリターン実績を参考にした値です。

しかし、上記はあくまで「長期分散投資した場合の期待リターン」であって、短期的に株を売買する場合は当てはまりません。

 

FXや金(ゴールド)なども同様ですが、短期間のうちに個人間で売買する取引の場合、期待リターンは全て100%です。

あなたが儲けたのであれば他の誰かが損をしたわけですし、あなたが損をしたのであれば他の誰かが得したわけです。

しかも実際には売買の際に証券会社に「手数料」を取られているわけですから、実際の期待リターンは「100%未満」となります。

 

「長期分散投資」の期待リターンが100%を超えるのは「世界経済が今後も発展する」コトに便乗するコトができるためです。

※世界経済が今後も発展する根拠は以下記事をご参照ください。

株式投資が儲かる理由【今後も株価は上がり続ける】

  

「世界経済は今後も100%発展し続ける」と断言するコトはできませんが、上記記事でまとめさせて頂いた通り、高い確率で今後も発展していくことが期待できます。

 

投資家は宝くじ等のギャンブルに手を出すことなく、世界経済の発展を信じてコツコツ株式を購入することで資産を作っていくべきです。

  

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よろしければ以下記事もご参照ください。

 

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それではまた。

ソフトバンクがピンチ!ウィーワークとは

 最近ニュースで「ソフトバンクが危機に直面」や「ウィーワークへの投資に失敗」といった言葉をよく見かけます。

「ウィーワーク」という聞きなれない単語が出てきたので確認してみました。

 

よろしければ以下記事もご参照ください。

自分の知識を公開して稼ぐ(Google AdSense)

 

「ウィーワークとは」

 ウィーワークとはアメリカに本社を置く未上場の企業(2010年起業)で、主に起業家向けに事務所を提供(シェアオフィスや専用オフィス)する事業を行っており、莫大な借金をしつつも急激に事業を拡大し続けており、2018年からは日本国内でも事業を展開しています。

  

しかし、2019年8月に上場申請を行った後に不正会計や、事業が大赤字であるコトが発覚し、創業者の一人アダム・ニューマンはCEOの座から退き、上場申請は引き戻しされました。

(アダム・ニューマンの奇行もニュースで取り上げられました)

現在はソフトバンクグループのCOO(最高執行責任者)マルセロ・クラウレがCEOに就任し、4,000人以上のリストラを行うなど、企業改革をしている真っ最中です。 

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ソフトバンクグループとウィーワークの関係は」

ソフトバンクグループは従来より世界中の成長企業に投資をして利益を上げる事業を行っていました。

その事業の一環として、2017年3月にウィーワークにおよそ330億円を出資し、そこから現在に至るまで適宜ソフトバンクグループは大量の出資を続けています。

 

ソフトバンクグループからの出資もあり、ウィーワークは事業をどんどん拡大していきますが、2019年に上場申請をした後に、不正会計等々の問題が発覚。

ウィーワークが経営破綻状態にあったため、既に大量の出資金を出しているソフトバンクグループは後に引くわけにはいかず、追加で1兆円もの出資をすることにしました。

 

ソフトバンクグループの今後は」

11月7日にソフトバンクグループは2019年7~9月期の決算を公開し、最終損益が7,001憶円の赤字であるコトを発表しました(前年同期は5,246憶円の黒字)

数値だけ見ると危機的状況ではありますが孫社長は「大勢に異常なし」と語っています。

(ただし、ウィーワークへの投資が失敗(高すぎた)だったことは認めています)

 

また、最近ではソフトバンクグループが大幅な利益を上げていながらも法人税を払っていないことでメディアから非難される事態にも陥りました。

実際は合法的に税金対策をしているだけなので「問題はない」と主張していますが、国税庁だけでなく、日本国民からの目線は厳しくなることが予想されます。

 

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ソフトバンクの問題から一般投資家が学べることは」

ここまでソフトバンクで起きている問題を整理させてもらいましたが、投資家はこういったニュースをただ見るだけではなく、自分の糧にしていく必要があります。

 

ソフトバンクグループの孫正義社長は優れた実業家・投資家であるコトは間違いありませんが、ウィーワークへの投資は間違った判断であったと認めています。

一般投資家は「優れた投資家であっても投資判断を誤るコトがある」と理解し、自分の投資判断(株を購入する企業の選定など)を妄信しないよう心掛ける必要があります。

企業が投資家向けに公開している情報はごく一部の情報だけですし、公開されている情報も100%信用できるわけではありません。

また、例え企業の全てを理解できていたとしても、未来を予測することは困難です。

 

また、もしあなたが絶大な信頼を置いている投資家(やコメンテーター)がいたとしても、そういった方のコメント(勧める投資先)を何の考えも無しに信じるコトは危険です。

 

どんなに安全に見える投資であってもリスクがあるコトを理解し、極力リスクを抑えながら投資していくように心がけましょう。

  

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それではまた。

株価が上昇しても一時的なものであると理解する

 NYダウが連日で史上最高値を更新しています。

ニュースをざっと見ると米中貿易摩擦EU経済成長の鈍化などなど、先行きの暗いニュースの方が多く見受けられますが、株価に関しては好調です。

 

よろしければ以下記事もご参照ください。

ノーベル経済学賞受賞者でも投資に失敗して破綻している

株価暴落を予想する記事が目立つ今日このごろ

 

「株価の上昇について」

NYダウの史上最高値更新の裏には、比較的安全資産であるアメリカの長期国債から投資家が資金を引き揚げている状況もあります。

(11月4日週は過去最大の流出額(iシェアーズ米国国債20年超ETF)で約1,310憶円)

これは「これから景気が良くなる傾向にある」と投資家が判断し、安全資産からリスクの高い(かつ期待リターンも高い)資産へ資金を移していると言えます。

 

ただし、これはあくまで「期待」から起きている出来事であって、依然として米中貿易摩擦が解決したわけではありませんし、世界経済の見通しが明るくなったわけでもありませんので、投資家は今の状況を冷静に見つめる必要があります。

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 「上昇した株価を基準にしない」

上記に書いた状況となっているため、現時点で自身の証券口座の資産総額が大きくプラスになっている方が多くいると思います。

しかし、それを「自分のお金が増えた!」と素直に受け取らないよう注意してください。

 

今の(株価が上昇した際の)資産額を「当たり前のもの(自分の資産額の基準値)」として受け止めてしまうと、一度上げた生活水準は元に戻せないように、自身の資産額の基準値も元に戻せなくなります。

そうなってしまうと、今後発生するであろう株価下落時に、大きな精神的ダメージを負うコトになってしまいます。

 

以下グラフの通り、株価は大きく上下に変動しながらも右肩上がりで増えていきます。

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最近の上昇は2007年時のように、大きく下落する予兆である可能性も十分に考えられます。

多少の増減で一喜一憂することがないよう、株価の推移は遠目で見守るようにしましょう。

 

また、最悪のケースでは「自分の投資資産が半分以下になる」という可能性があるコトを理解し、株価下落時に慌てないよう心構えをしておくことが重要です。

そして「株価下落時は購入のチャンス」であるコトも理解し、株価が暴落した際にもタンタンと投資をし続ける(購入し続ける)ことが大切です。

(2009年に株を購入しておけば、現在は倍以上の価格になっていた)

 

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「増えたからと言って売りに出さない。調子に乗らない」

上記では「一時的に増えただけで今後減るかもしれない」と書かせてもらったので、「じゃあ増えている今のうちに売ってしまおう」と考えるかもしれませんが、それもまた違います。

現在過去最高の株価を更新し続けていますが、この状況は上記グラフでいう2017年当時と同様で、これから数年間は過去最高を更新し続ける可能性もあります。

その場合、投資資産を売ってしまっていては、これからの株価上昇による利益を受けられなくなってしまいます。

 

また、資産額が増えたのを見て「ちょっと贅沢してやろう」とか考えているようでは最悪です。

調子がいい時にこそ気を引き締めて、調子に乗るコトがないようご注意ください。

そうでなければ「ちょっとの贅沢」の為に、将来の大金や目標(ひょしおんぬであればアーリーリタイア)を捨てるコトになります。

 

「投資家やアナリストの意見はコロコロ変わる」

先月(2019年10月)は各種経済指標から「株価の暴落が近づいている」という意見がネットニュース上では多くみられましたが、現実は株価が上昇し続けています。

そして株価上昇に合わせて「世界経済は今後も順調に発展し続けると予想される」といった記事が増えてきています。

 

経済評論家達は経済に対して何かしらの評価を下すこと(そして発表すること)を仕事としているので、予想に反して株価が上昇したとしても、何かしらの理由を後付けしてコメントします。

 

そして、そういったコメントに惑わされ、投資資産を売買する毎に投資家は手数料を取られ、手数料を受け取る企業は(株価の上下に関係なく)得をします。

 

一般投資家達はそういったコメントに踊らされ、手数料等によって資産を削り取られるコトがないよう、冷静に投資を続ける必要があります。

 

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それではまた。

【悲報】ジム・ロジャーズ「日本は東京五輪で衰退する」

投資家のジム・ロジャーズが「日本は東京オリンピックの後に衰退する」といった発言を公演でされています。

このジムロジャーズの発言通りの事態が発生するのか考察してみようと思います。

 

よろしければ以下記事もご参照ください。

【悲報】ジム・ロジャーズ「数年内に最悪の相場になる」 - 平凡なサラリーマンのアーリーリタイア計画

 

「ジム・ロジャーズとは」

まず最初に「ジム・ロジャーズ」の人物について確認してみます。

ジム・ロジャーズ(1942生まれ)は、ウォーレン・バフェットジョージ・ソロスと並んで世界3大投資家と言われる(自称している?)投資家で、50年ほど前から投資家として一線で活躍しています。

ジム・ロジャーズの設立したファンドは1973年から2013年の間に、400億ドル(約440兆円)以上の利益を出したと言われることからも、大変優れた投資家であることが分かります。

投資手法はインデックス投資家とは真逆と言ってもいい「状況に応じて各種資産を売買する」「先物オプション取引も売買対象とする」です。

素人投資家が真似をすると「ギャンブル行為」ともなりかねない投資手法です。

 

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 「東京オリンピックが日本経済に及ぼす影響について」

過去のオリンピックの歴史から学べるのは「オリンピックは必ずしも国家にとって利益をもたらすとは限らない」というコトです。

実際に1964の東京オリンピックの際には、1964年を景気のピークとし、その後短期間は不況に陥りました。

 

しかし、2020年の東京オリンピックも同様の状態に陥るかどうかは不明ですし、それを素人投資家が予想したところで的中させることは困難です。

(もとい、プロ投資家であっても的中させるコトは困難です)

 

オリンピックによる最も大きな支出は「競技施設やインフラ(道路・鉄道・空港など)整備よる支出」です。

歴史的に有名な経済学者のケインズは「景気は公共事業等のインフラ整備等を通じてお金を市場に流すコトで良くなる。目的もなくただ穴を掘り続ける事業であっても(お金の流れを生むことになるので)効果がある」と言っています。

しかし、実際にはオリンピック後に景気が悪化するケースは1964年の東京以外でも見られます。

 

「経済学は信用できるのか」

世の中には「経済評論家」と言われる(自称する)方々が大量に存在しており、東京オリンピック後の景気について、それぞれがバラバラな発言をされています。

 

それは経済学は物理学等と違ってキッチリした正解が無いためです。

「こういった状況でこういった政策(お金の使い方)をしたら、景気が良くなったコトがあるだから今回も同じことをすれば景気が良くなるろう。」といった考え方であったり、「こういった状況でこういった政策をすると、景気がよくなる気がする」といった机上の空論であったりしています。

しかし実際に景気に影響のある「状況」は多種多様で、お金(数値)上の問題だけではなく「消費者の感情」も大きく関わってきます。

 

極端に言えば、何か特別な事態が起こらなくても(経済対策を全く行わなくても)、国民皆が貯蓄などせずに借金してでもバンバンお金を使うような精神状態になれば景気はよくなります。

経済学は現時点でそういった国民感情の変化までを見据えたレベルにまで到達していません(しようとはしているだけです)

 

よって、現在の経済学は「参考にはなるけど当てにはならない」と考えて良いでしょう。

 

「1964年と2020年の東京オリンピックの差」

参考までに1964年と、2020年のオリンピック費用の差を確認してみます。

1964年の東京オリンピックの際にはGPD比3.1%ものオリンピック関連費用がかかりましたが、2020年の東京オリンピックではGDP非1%未満の関連費用が予想されています。

これから実際にどこまで費用が膨らむかは不明ですが、ここから極端(数倍以上)に膨らむことはないと考えられます。

よって、2020年のオリンピックが日本に与える経済効果は1964年時よりは小さくなることが予想されます。

  

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「株価に及ぼす影響について」

上記で色々と書いてきましたが、結局のところオリンピックが日本経済に及ぼす影響は不明です。

株価に対する影響も、予想される出来事(借金が増えてインフラが整備される)は既に株価に織り込み済みであるため、予想外の何かが起きない限り影響はありません。

 

「オリンピックが大うけして、予想に反してオリンピック後も訪日観光客が増大した」や「オリンピックが大ひんしゅくをかって、予想に反してオリンピック後に日本企業と取引を止める海外企業が続出した」などが起きると株価は大きく変動する可能性がありますが、そういったコトが起こる可能性は低いです。

(株価が短期的に大きく変動するコトはあり得ますが、大きな流れは変わらないでしょう)

 

ここまで挙げてきた内容から、投資家は株価の変動やジム・ロジャーズの発言、マスコミのニュース等に惑わされるコトなく、タンタンと積立投資を続けていくことがアーリーリタイア(セミリタイア)への近道となると理解頂けたかと思います。

 

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それではまた。

 

「保険」は「募金」でもある(心穏やかに固定費を払う)

皆さん何らかの「保険」に加入していると思います。

加入の際にはもちろん「これは必要な保険だろうか」と検討されていると思いますが、考え方によっては「保険」は「募金」にも成りうることはご存じでしょうか。

 

よろしければ以下記事もご参照ください。

 

【必見】あなたが投資を始められない理由 - 平凡な共働きサラリーマンがアーリーリタイアを目指すブログ

 

「保険は募金とは?」

保険には「自身に何か問題が起こった際にお金で援助してもらう」という役割が当然メインとしてありますが、見方を変えれば「何か問題が起きた人にお金を援助(募金)する」仕組みでもあります。

 

例えば、あなたが支払った火災保険の保険料は、保険会社を通じて「住宅火災が発生した方」へと募金のように渡されます。

そういった考え方ができれば、銀行口座から引かれていく保険料も心穏やかに見られるのではないでしょうか。

 

また、このような考え方は多岐にわたって適用できます。

例えば、あなたが「騙されてポンコツを高値で買ってしまった場合」は、あなたが支払ったお金は「騙して売った業者に寄付した」とも考えられます。

「騙し取られた!」と思うのではなく、「ポンコツを高値で売らないといけない状況の人への募金をした」と思えば多少は気が楽になるのではないでしょうか。

 

 

 

・・・ならない?

 

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「どうせ払うなら心穏やかに。善行だと思って。」

話がそれましたが、

ひょしおんぬは保険会社の回し者ではありませんし、民間の医療保険には入っていないくらいです。

節税になる範囲内で貯蓄型の死亡保険だけ加入しています。

(死んでも300万円しか支払われない)

 

保険のように固定費として引かれるものは極力減らしたいものですが、ある程度の保険は加入しておく必要がありますので、上記で書いたように「募金しよう。いいコトをしている。」と考えながら加入しておくことにしましょう。

(かといって、無駄な保険は入らないようご注意ください)

 

と、年末調整の資料を見ながら思うのでした。

 

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それではまた。

銀行に預けていてはお金は減る一方

超低金利時代の現在では、銀行にお金を預けても利息はほとんどもらえません。

むしろ引き出しし時や振り込み時に手数料を取られることで、資産がマイナスになっている方の方が多いくらいかもしれません。

 

そのような今の時代をどのように乗り越えていくべきかを記事にしたいと思います。

 

よろしければ以下記事もご参照ください。

【危険】「貯蓄は貯金(日本円)だけ」というギャンブル - 平凡な共働きサラリーマンがアーリーリタイアを目指すブログ

 

「過去の銀行の利息」 

現在は銀行にお金を預金していてもほとんど利息はもらえませんが、1970年代には定期預金で年利10%を超え、普通預金でも3%を超える利息を得られていました。

リスクを取って株式投資をしても5%程度の期待リターンしか得られない状況と比較すると、異常とも言える状態です。

そしてバブルが崩壊し、金利が低下2000年には0.1%を下回る普通預金金利となりました。

 

よって、1970年代を現役世代として過ごしていた方は「銀行に預けておけばお金が増える。貯金しておけ。」と言いますが、30代未満の方は「貯金したってお金は増えない。預けているだけ。」と言い、大きな認識の違いが生まれています。

 

 

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「貯金・投資の資産の推移を比較」

参考までに100万円を預金 or 投資していた場合の資産の推移をグラフにします。

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・青線が10%の利息が得られる定期預金(1970年代想定)に預けていたケースの資産推移です。

7~8年毎に倍々に膨れ上がっていき、100万円が30年で1,600万円にもなります。

・赤線が5%の利益を得られると想定した株式投資の資産推移です。

30年でおよそ400万円と4倍に膨れていますが、10%の定期預金と比べると寂しい限りです。

・緑線が0.1%の利息が得られる銀行預金(現在)に預けていたケースの資産推移です。

30年後には103万円とほとんど増えていません。

目の錯覚か線が下がっているようにも見えます(ある意味リアル…)

 

ついでに、毎年100万円を追加預金(投資)し続けたケースをグラフ化してみます。

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・青線が10%の利息が得られる定期預金(1970年代想定)に毎年100万円ずつ預け続けたケースの資産推移です。

毎年100万円預けるだけで、30年後には1億6千万円にもなりました。

・赤線が5%の利益を得られると想定した株式投資に毎年100万円ずつ投資し続けたケースの資産推移です。

30年後にはおよそ7,000万円になっており、老後にはそこそこ贅沢な暮らしが待っている資産状況と言えそうです。

または、アーリーリタイア(セミリタイア)も可能な状況と言えるでしょう。

・緑線が0.1%の利息が得られる銀行預金(現在)に毎年100万円ずつ預け続けたケースの資産推移です。

30年後には3,050万円と、元本3,000万円に対してほとんど増えていません。

 

見て頂いたら分かる通り「10%の利息」というのは(大幅なインフレ時を除いて)異常な事態と言えます。

 

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「貯金で増えないのならどうするか」

 年配の方が「とりあえず貯金しておけ」と言うのは、実際にそういった時代を過ごしてきたからで、当時はそれで良かったのかもしれませんが、現在はそうではありません。

貯金しているだけでは資産額を増やすことは不可能なので、自ら学び資産運用していく必要があります。

 

上記グラフにもありますが、全世界分散株式投資を行えば年利5%程度のリターンが期待できます(あくまで「期待」ですが)

株式投資は貯金と違い増えるケースも減るケースもあり、短期的にみるとギャンブルとも言えます。

 

しかし、以下記事にまとめさせて頂いている通り、今後も世界経済が順調に発展していくと予想されることから、長期的に見ると資産形成の役に立つのは間違いないと言えます。

株式投資は儲かる【今後も株価は上がり続ける】 - 平凡な共働きサラリーマンがアーリーリタイアを目指すブログ

 

株式投資による利益を大きくするためには「投資期間を長くする」が最も簡単で最も効果的です。

「投資期間を長くする」ためには「今から投資するコト」が最も効果的です。

 

現時点で株式投資を行っていない方は、すぐにでも投資を始められるよう検討してみましょう。

「投資が怖い。勉強する時間が欲しい。」と言うのであれば、お小遣いの範囲内(100円から投資可能です)でまずは初めてみてはいかがでしょうか。

少額であれ、実際に投資をすることで投資に対する勉強意欲も沸いてきます。

 

まずは一歩踏み出しましょう。

 

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よろしければ以下記事もご参照ください。

 

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それではまた。

クレジットカード(コード決済)で損している?

いまだに「クレジットカードを使うとカード会社にお金を取られるだけだからカードは使わない」と言っている方がいます。

(コード決済も同様です)

確かにクレジットカードを使うと決済手数料をクレジットカード会社に支払うコトになるため、お店の売り上げが減るコトになりますが、ユーザにとってはどうなのか考察してみようと思います。

 

よろしければ以下記事もご参照ください。

クレジットカード使用によって得られるポイントのシミュレーション、そのポイントを投資に回した場合のシミュレーションを行っています。

【公開】お勧めのクレジットカード - 平凡な共働きサラリーマンがアーリーリタイアを目指すブログ

 

「クレジットカードの決済手数料とは」

「クレジットカードの決済手数料」とは、クレジットカード決済をされた側(お店)がクレジットカード会社に支払うもので、一般的には売上金額の3~4%前後が手数料として取られます。

 

例えば、お客さんが1,000円の商品を買った場合、

現金で購入すれば、お店には1,000円のお金が入りますが、

クレジットカードで購入すれば、970円のお金しか入りません。

(決済手数料が3%の場合)

 

その際に現金であってもクレジットカードであっても、お客さんの払う1,000円という金額は変わりません。

あくまで「決済手数料」は「お店が支払うもの」です。

 

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 「クレジットカードを使うと損をする。という理由」

「クレジットカードを使うと損だ」という方は、「お店がクレジットカード会社に払う決済手数料の分だけ、商品が値上がりしているから」と言っているのだと考えられます。

 

先ほどの例でたとえると、

「クレジットカード会社に30円引き抜かれているので、本来であれば(クレジットカードを利用しなければ)970円で商品を売れるはずだ」

と言っているわけです。

 

これは一理あります。

(全ののお客さんがクレジットカードを使用する場合に比べ)全てのお客さんが現金で購入する場合を考えると、クレジットカード会社に引き抜かれるはずであった3%分が利益として増えます。

逆に考えると、お店にもたらす利益を一定のままとするには、商品価格(お客さんが購入する価格)を3%下げる必要があります。

 

ようは、全てを現金購入にすることで「商品価格を3%落としてもお店の利益は保たれる」=「商品の価格を下げられる」というコトになります。

 

「クレジットカード払いは損をしているのか?」

上記で書いた通り、全てのお客さんが現金払いをするようにすれば、クレジットーカード会社の中抜きが消え、商品価格が下がりお客さんが得をする可能性があります。

(または、商品価格はそのままで店の利益が増える)

 

しかし、現実問題としてクレジットカード払いをしている人は多数存在していますし、クレジットカード払いであっても現金払いであっても、お客さんが支払う金額は一定です。

 

であれば、自分一人だけ「クレジットカード払いはしない!」と抵抗して現金払いをしても自身が得をするわけではなく、お店の利益が増えるだけです。

 

さらに、クレジットカードを使用しているお客さんはポイントバックも得ています。

あなたが現金払いをすることで「お店の利益が増える」→「クレジットカード会社がお店の利益を中抜きする」→「クレジットカード会社からクレジットカードユーザにポイントバックされる」という流れが生まれます。

端的に言うと「あなたが現金払いをすることで、クレジットカードユーザ(&会社)が得をしている」となっているわけです。

 

それでも現金払いを続けますか?

 

冒頭にもリンクを張ってありますが、クレジットカード使用によって得られるポイントのシミュレーション、そのポイントを投資に回した場合のシミュレーションを以下記事に載せていますので、よろしければご参照ください。

【公開】お勧めのクレジットカード - 平凡な共働きサラリーマンがアーリーリタイアを目指すブログ

 

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「クレジットカードを使わない方がいい人」

と、ここまではクレジットカード推しの記事を書いてきましたが、なかにはクレジットカードを持たないほうがいい方もいます。

 

それは「クレジットカードを持つと際限なく買い物してしまう人」です。

 

と、書いておいてなんですが、そんな人はほとんどいないと思います。

初めてクレジットカードを手に入れられて、テンションの上がっている若者くらいでしょうか?

 

以前は上記のように「クレジットカードを持つと買い物しすぎてしまうから注意」という記事をよく見かけたのですが、最近ではほとんど見かけません。

日本人は記者の想像よりもバカではなかったというコトでしょうか。

 

よって、世の中のほとんどの人は「クレジットカードを使用する方がお得」と言えます。

お得に暮らしてアーリーリタイア(セミリタイア)を実現しましょう。 

 

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よろしければ以下記事もご参照ください。

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それではまた。

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